American Lung Association（米国肺協会、以下ALA）は4月30日、アメリカ国内の大気汚染調査「State of the Air 2014」を発表した。調査では1億4700万人以上が大気汚染地域で生活していると発表し、この数字は国内人口の約半数という結果となった。

　ニューヨーク州全体では大気環境は年々改善され、粒子汚染は米環境保護庁の基準は満たしている。しかし、オゾン汚染検査で「A」判定がでたのはサラトガやハーキマーなど主にアップステートに位置する5郡の地域のみ。マンハッタン、クイーンズ、ブロンクスなど9郡の地域は最低レベルの「F」判定となり、依然深刻な状況が続いている。

　ALA社長のウィンマーさんは「クリーンディーゼル車や動力発電が増え、年々大気汚染が減少傾向にあることは大変うれしいこと。しかし、これらはまだ一部でしかなく、温暖化が進むにつれてオゾン汚染のリスクは高まっている。病気のリスクも高まるほか、ぜんそくや肺疾患の人々を守る必要もある」と話した。すぐにできる改善策として、「車の使用を控える」「電気の使用を控える」「木やゴミを燃やさない」などを呼び掛けている。