感謝祭翌日の金曜日に大手家電量販店や百貨店で行われる、ホリデー前の大セール「ブラック・フライデー」。広告セール品を買い求める客が夜明け前から列を作り、ホリデーショッピング争奪戦が始まった。

　全米小売業協会（National Retail Federation）によると、今年の「ブラック・フライデー」週末を終えての買い物客は1億9,500万人（昨年比2,300万人増）。昨年とほぼ同額の約410億2千万ドル（約3兆6,900億円）の売り上げが報告された。不景気の影響を受けて、一人あたりの平均出費額は約30ドル減り372.57ドルとなった。

　一方、近年では「サイバー・マンデー」と呼ばれる、「ブラック・フライデー」週明けの月曜日のインターネット大セールが注目されている。現時点でのオンラインストア売り上げ統計は、すでに昨年を35％上回る売り上げが報告され、今年は1,150万人増となる約9,650万人の利用が予想されている（BIG Research・Shop Org統計）。

　情報サイト「Cybermonday.com」では、電化製品や書籍、衣類・雑貨など、1時間ごとの限定セール情報のほか、「サイバー・マンデー」の情報提供を行っている。大手家電量販店「ベスト・バイ」ではラップトップを100ドル引きで、「アップル」ではiPhoneのアクセサリーなどを10％引きで販売。「サイバー・マンデー」専用コードの入力で、婦人ブランド「ヴィクトリアズ・シークレット」が20％引きになったり、ブーツブランド「UGG」が送料割引になるなどの特典を提供するオンラインストアも出てきている。